太陽光発電と蓄電池を活用した住宅リフォーム

住宅用太陽光発電と家庭用蓄電池を導入することで、ご家庭のエネルギー環境の変化とSDGsに貢献することができます。

     < Index>

 

住宅用太陽光発電について

太陽光から電気をつくり、家庭で使う電力の一部をまかなえます。電気代を減らすことができ、家庭の負担を軽減できます。
また、余った電気は一定価格で一定期間買い取ることを国が約束する制度で、 売電することもできます。

太陽光発電システムの構成

太陽光発電システムを利用するには、さまざまな機器が必要です。
主な機器として、太陽電池モジュール、パワーコンディショナ、分電盤、電力量計、モニタなどがあります。
一度設置すると後は特別な操作は必要なく、いつもと同じようにさまざまな電化製品をご使用になれます。
(※電力量計は有効期限があり、定期的に交換が必要です。)

 

家庭用蓄電池について

住宅に設置した太陽光パネルで発電した電気や、電力会社から購入した電気を貯めておくための装置です。災害時の停電に備えるためや、ゼロエネルギー住宅の実現のためなどに活用されます。
停電時の非常用電源として/電気料金の削減を図るため…
蓄電システムの導入同機は様々。どのような目的で使用するのか、どの程度の電気容量の確保が必要かなどを具体的にイメージし、それに見合った設備を選択することが重要です。

 

 

太陽光発電と蓄電を組み合わせでできる事

1. 電気代を節約できる
2. 電気代高騰の影響を受けない
3. 売電収入を得られる
4. 停電しても電気が使える
5. 補助金を活用できる
6. 夏は涼しく冬は暖かい
7. 環境にやさしい
8. 蓄電池や電気自動車との連携でさらなる効果

 

太陽光発電に対する各自治体の補助・助成制度

 東京都の場合

東京都環境局 更新日:2024年9月24日 

太陽光発電設備の設置に対する東京都の助成事業(外部リンク)

東京ゼロエミ住宅

・補助金額:20万円から最大210万円

・事業概要
家庭部門の省エネルギー対策を推進し、高い省エネ性能等を持つ住宅を普及させるため、令和元年度から「東京ゼロエミ住宅」基準を設定するとともに、基準に適合する住宅を新築した建築主に対しその費用の一部を補助する事業を実施しています。
また、東京ゼロエミ住宅に太陽光パネルを設置する場合、設置規模に応じて上乗せして補助を行っています。
一定の要件を満たす場合、不動産取得税が最大で全額減免されます。

災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業

・補助金額:1kWあたり15万円(上限45万円)
   3.75kW超の太陽光パネルの場合、1kWあたり12万円

・事業概要
省エネ性に優れ、災害にも強く、健康にも資する断熱・太陽光住宅の普及拡大を促進するため、高断熱窓・ドアへの改修や、蓄電池、V2H等に対して補助を行うとともに、併せて太陽光発電設備を設置する場合に上乗せして補助します。

使用済太陽光パネルのリサイクル補助事業

・補助金額:1kWあたり2.5万円(上限50kw未満)

・事業概要
使用済太陽光パネルのリサイクルを促進するため、都内の住宅から太陽光パネルを取り外した事業者が都の指定する産業廃棄物処理施設においてリサイクルする場合に、当該事業者にリサイクル費用を補助します。

 小金井市の場合

地球温暖化の原因とされる二酸化炭素の排出を削減するため、住宅用新エネルギー機器を設置し、利用している方に、予算の範囲内で設置費用の一部を補助します。

小金井市 更新日:2024年7月22日 

住宅用新エネルギー機器等普及促進補助金(令和6年度)について(外部リンク)

住宅用新エネルギー機器等普及促進補助金について(令和6年度分終了)

【補助金額】
・燃料電池:35,000円
・太陽光発電設備:1キロワット当たり30,000円(上限100,000円)
・蓄電システム:40,000円
・太陽熱温水器:15,000円
・太陽熱ソーラーシステム:30,000円
・断熱窓:設置に要する費用の5分の1に相当する額(上限100,000円)
・遮熱塗装:40,000円

【申請状況】
予算に達したため受付を終了しました。
補助は当該年度予算の範囲内で行います。

予算額     16,380,000円
申請済額    16,380,000円
予算残額    0円 (令和6年7月22日現在)

→ えびすホームのお問合せページへ

2025年1月26日掲載